NO.249
第9章 近代日本とアジア(2)
凡例:
[1 ](項目)
、
「2 」(人名)
、
『3 』(書籍名・作品名)
5]
二・二六事件と三国防共協定
1
背景−政治的発言をました陸軍の派閥対立
イ
C
[1 ]
派(幕僚クラス)
@
E
「2 」
・A
「3 」
・E
「4 」
ら中堅実務的官僚ら
A
元老・重心・財閥・既成政党・無産政党を利用
B
陸軍全体の統制を強化
C
その組織的動員によって高度国防国家を目指す諸政策を実行しようとするグル−プ
ロ
C
[5 ]
派(尉官クラス)
@
D
「6 」
・E
「7 」
・相沢三郎ら
A
国家主義者E西田税・B
「8 」
らと交流
B
天皇中心の革新論を唱え、元老・重心・政党・財閥など「現状維持勢力」を
排撃する青年将校らのグル−プ
C
天皇機関説批判の中心的存在
ハ
1930年代前半の国際情勢−世界恐慌の影響。ヴェルサイユ体制の崩壊のきざし
2
経過
1919年
ワイマ−ル憲法制定
1922年
伊*A
「9 」
40才のB
[10 ]
党
@政権樹立→一党独裁実現
AB
[11 ]
−Fascio(束、結社)が語源。全体主義的独裁制
a.反対党を認めない
b.政策
・軍国主義高唱、対外膨張政策、自由主義・共産主義否定
・思想統制−民族主義・国家主義を強調
1923年
インフレ激化(1兆マルク=1マルク)
同
ヒトラ−、D
[12 ]
一揆に失敗
1926年
A
[13 ]
、国連に加盟
1928年
5月
独総選挙(社民153,共産党54,B
[14 ]
12(ヒトラ−40才)
@Natinal Sozialistische Deutsche Arbeiterpartei(NAZIS)
A国民社会主義ドイツ労働者党のこと
a.民族主義・国家主義を強調
b.自由主義・民主主義を否定
8月
B
[15 ]
条約調印(国策の手段としての戦争の放棄)
1929年
A
[16 ]
(資本主義国全体を巻込んだ恐慌)
1931年
荒木貞夫、陸相となる(皇道派が主導)
同
満州事変の勃発
1932年
独総選挙(B
[17 ]
196,社民121,共産100)
1933年
1月
*A
「18 」
45才、政権獲得→全権委任法制定(独裁権確立)
3月
独総選挙(ナチス288,社民120,共産81)→共産党弾圧→独裁体制確立
同
日本、A
[19 ]
脱退→国際的に孤立
10月
ヒトラ−、A
[20 ]
体制の打破を唱えて国連脱退
1934年
ヒトラ−、総統となる(大統領と首相兼任)→国民投票で承認
@ナチスの一党独裁体制確立
Aワイマ−ル共和制崩壊
同
A
[21 ]
、国連加盟→国際社会での大きな役割を分担
同
統制派の林陸相、統制派の永田鉄山を軍務局長に任命
同
日本、ワシントン海軍軍縮条約を破棄
1935年
3月
ヒトラ−、ベルサイユ条約軍備制限条項を廃しD
[22 ]
宣言
7月
陸軍軍務局長E永田(統制派)、E真崎甚三郎(皇道派)罷免
8月
E相沢三郎(皇道派)、永田刺殺→皇道派と統制派の対立は一触即発
10月
イタリア、C
[23 ]
へ侵略→国際連盟と激しく対立
1936年
2月
*A
[24 ]
事件
@一部の陸軍青年将校が軍部政権樹立を計画
A北一輝49才の影響をうけた皇道派青年将校ら1400名が首相官邸・警視庁を襲撃
BA
「25 」
蔵相83才・E渡辺錠太郎教育総監・A
「26 」
内相79才らを殺害
正解数( )問/問題数(26)問=正解率( )%