NO.226
第9章 近代日本とアジア(1)
凡例:
[1 ](項目)
、
「2 」(人名)
、
『3 』(書籍名・作品名)
[2]
ワシントン体制と政党内閣
1]
パリ講和会議
1
背景
[1 ]
(大正7)年
1月
米大統領A
「2 」
63才
@E
[3 ]
原則提案
A内容−14か条。国際平和・民族自決
11月
D
[4 ]
条約調印(連合国の勝利)
1919年
1月
A
[5 ]
会議(パリ。全権A
「6 」
51才。E牧野伸顕)
6月
*A
[7 ]
条約調印
@労働九原則
A国際労働協約を提唱
2
D
[8 ]
体制(ヴェルサイユ条約で規定されたヨ−ロッパの秩序)
イ
基本−ドイツ制裁、ソ連封じ込め
ロ
ドイツ
@
植民地を全て失う
A
本国の一部喪失−C
[9 ]
地方(国連管理)
B
C
[10 ・ ]
(仏管理)
C
軍備制限
a
ライン西岸15か年占領、C
[11 ]
(東部)50km武装禁止
b
陸軍10万人以下、海軍1万5000人以下。潜水艦・航空機禁止
C
巨額のC
[12 ]
賦課
a
1320億マルク→1929年ヤング案(358億マルクに減額)
b
世界恐慌で支払い不能→ヒトラ−政権、ヴェルサイユ条約破棄
ハ
民族自決主義
@
独立(対ソ封じこめ政策)
a
A
[13 ]
・A
[14 ]
・A
[15 ]
・フィンランド
b
ユ−ゴスラビア・エストニア・ラトビア・リトアニア。ダンチヒ港(自由市)
A
インド
1917年
イギリス、印担当相D
「16 」
宣言発表(戦後の独立を約束)
1919年
4月
Dロ−ラット法
@令状の無い逮捕や裁判抜きの投獄の権限をインド総督に与える
A約束不履行→A
「17 」
43才、非暴力不服従運動を提唱
12月
C
[18 ]
法成立(イギリスが植民地インドを統治する法)
B
アラブ
1915年
イギリス、高等弁務官C
「19 」
宣言(アラブの独立約束)
1917年
イギリス、外相C
「20 」
宣言(ユダヤ人に建国約束)
C
中国・朝鮮
1917年
中国、ドイツ・オ−ストリアに宣戦布告
1918年
中国で国民運動(日本の権益の回収要求、日本製品の不買運動)
1919年
1月
中国代表、A
[21 ]
会議で要求
@ドイツへの租借地返還
A反日運動を背景に21箇条の要求に基づく条約の無効
3月
1日
*A
[22 ]
運動(別名*A
[23 ]
事件)
@日本の植民地支配に反対(日本からの独立)
A京城で「独立万歳」を叫んだ朝鮮全土にわたる民族独立運動
B軍隊、鎮圧
5月
4日
講和会議、ドイツ領山東半島・赤道以北のドイツ領南洋諸島の
委任統治権の利権を日本に認める
同
*A
[24 ]
運動
@中国の反日・反帝国主義運動・日貨排斥
A学生による反日示威行進→講和条約調印を拒否
ニ
日本提出の人種差別禁止法案−米・英の反対で不採用
3
*A
[25 ]
(The League of Nations)発足(1920年)
イ
目的−国際平和維持の機関
ロ
方法−国家間の紛争を国際裁判によって平和的に解決
ハ
原加盟国42か国。不参加−米(議会の反対)・独・ソ
ニ
A
[26 ]
国(英・仏・伊・日)と4非常任理事国
ホ
委任統治権
@
旧ドイツ・トルコ領
A
日本統治(ドイツ領山東省青島・南洋諸島)
正解数( )問/問題数(26)問=正解率( )%